酪農経営や肉用牛肥育経営ではすでに副産物を積極的に利用

　この報告によると、酪農経営の38％、肉用牛肥育経営の36％が何らかのエタノール副産物を家畜飼料として利用している一方、その割合は肉用牛繁殖経営で13％、養豚経営で12％と比較的低い水準にとどまっていることが明らかになった。副産物利用の開始時期についても、酪農経営が9.2年前、肉用牛肥育経営が5.1年前と早い時期から給与を始めているのに比べ、肉用牛繁殖経営では4.6年前、養豚経営では2.7年前とまだ副産物の利用の歴史は浅くなっている。

　また、将来的に副産物の利用を検討している畜産農家の割合は、養豚経営が35％と最も高く、次いで肉用牛肥育経営が34％、肉用牛繁殖経営が30％、酪農経営が22％となっている。この結果から、伝統的な穀物生産地域である中西部においても、将来的には半数以上の畜産農家がエタノール副産物を利用する方向にあることが示唆されている。

養豚経営を中心に、大規模経営で副産物の利用割合が高い

　今回の報告では、総じて規模の大きい経営ほど積極的に副産物を利用していることも明らかになっている。この傾向が最も顕著なのは養豚経営であり、副産物利用経営の飼養頭数（年間最大時）は非利用経営の５倍以上となっている（10,957頭／2,168頭）。また、両者の差が比較的小さい酪農経営でも、副産物利用経営における飼養頭数は非利用経営の1.6倍（223頭／142頭）に上っている。このことから、規模拡大に伴って自給飼料の調達が困難になるほど、副産物の利用を積極的に進める必要が高まっていることがうかがえる。

　また、副産物の購入先を見ると、酪農経営、肉用牛繁殖経営、養豚経営の７割前後は穀物会社や農協を経由する形態をとっており、エタノール工場からの購入割合が５割を超えている肉用牛繁殖経営を除き、直接購入の割合は高くない。さらに、購入時の契約はスポット契約が主流（最大が肉用牛繁殖経営の69％、最低が肉用牛肥育経営と養豚経営の55％）となっており、年間契約（長期契約）の割合は低水準にとどまっている（全体の１〜２割程度）。

酪農経営はＤＤＧＳを積極的に利用

　エタノールの製造方法には、副産物としてコーングルテンなどを生産するウェットミル方式と、副産物としてDDGS（Distillers Dried Grains with Solubles）などを生産するドライミル方式があるが、近年、新設されているエタノール工場の多くがドライミル方式を採用していることから、DDGSの生産量は増加傾向にある。

　今回の報告では、肉用牛肥育経営と肉用牛繁殖経営ではコーングルテンフィードの利用割合が比較的高く、酪農経営ではDDGSなどドライミル方式由来の副産物の利用割合が高いという結果が示されている。また、ドライミル方式由来の副産物の中でも近年生産が拡大しているDDGSは、飼養規模の大きい経営での利用割合が高い反面、１頭当たりの給与量はコーングルテンフィードやDDG（Distillers Dried Grains。ドライミルの副産物のうち穀粒部分のみを乾燥させたもの）に比べて少ないという特徴も明らかになっている。

　なお、飼料として副産物を利用する畜産農家の多くは、価格や品質には満足している一方で、アミノ酸の一種であるリジンの含量、脂肪や繊維の含有比率の安定性、形状（粒状やペレット状の希望が多い）などに改善の余地があるとの回答を寄せている。