東京大学大学院 農学生命科学研究科
教授 生源寺 眞一
今回のＢＳＥ事件は、食品をめぐるさまざまな問題について、これをフードシ ステムの観点から捉え、フードシステムの観点に立って対処することの大切さを、 私たちに改めて認識させる結果となった。フードシステム・アプローチとは、農 業や水産業から食品加工・食品流通さらには外食といった産業の有機的な連鎖の 中で、食品の問題を把握しようとする考え方である。 極めて素直な発想である。農業や水産業で生み出された食品の原材料は、しば しば高度に加工され、時として何段階にも及ぶ流通のステージを経由して、食卓 に届けられているからである。よく引き合いに出されるデータであるが、国民が 支出する飲食費のうち、フードシステムの最上流にある農業や水産業に帰属する 割合は、いまや２割にすぎない。食品の価格に占める原材料費の割合が２割だと 言い換えてもよい。残りの８割は、食品加工や食品流通や外食産業が付加した価 値なのである。 それだけの厚みをもって食品産業が形成されているわけである。このことは、 食品の安全性の面についても、フードシステム・アプローチを要請する。食品加 工の場で安全確保の手だてが十分に講じられていれば、それでよいというわけで はない。流通ルートにも、温度管理の問題や、あってはならないことではあるが、 異物の人為的な混入の可能性といった形で、安全を脅かす要因は少なくない。農 業についてもしかりである。残留農薬の問題を初めとして、危険因子は農業生産 の現場にも存在する。要するに、フードシステム全体として安全を確保する手段 を講じることが大切なのである。そして、システム全体として安全を確保するた めには、安全確保の手だてもまたシステム化されていなければならない。 キーワードはトレーサビリティである。食品の安全性に問題が生じた場合に、 フードシステムの経路をさかのぼることによって、その原因を迅速に把握できる 態勢を整えること、これがトレーサビリティの樹立にほかならない。文字どおり に解すれば、トレーサビリティとは事後的な追跡可能性なのであるが、同時に少 なくとも次の２つの面で、安全性を確保する態勢の強化とシステム化を促す作用 を持つ。 第１に、直ちにトレースできる態勢が確立されていることは、複雑化したフー ドシステムの各段階における安全管理の徹底に、強いインセンティブを与えるは ずである。いわば逃げも隠れもできない仕組みの中で、食品の供給に関与する多 数の主体の責任がそれぞれに明確に意識されることになる。そして第２に、迅速 なトレーサビリティを確保するためには、この仕事を担当する行政組織も適切に システム化されていなければならない。トレーサビリティの樹立を目指すことに よって、縦割り組織の限界の克服に向けた羅針盤が与えられ、行政の真に有効な システム化が促されるというわけである。 残念ながら、今回のBSE事件は、川上の農業のパートだけに限っても、次の２ つの面でトレーサビリティの欠陥を明るみに出すこととなった。１つは、家畜の 履歴に関するトレーサビリティの欠如である。もちろん、補助事業や牛群検定の 対象となっている家畜については、いまでも履歴をトレースすることは可能なは ずである。けれども、すべての家畜についてあてはまるわけではない。これでは 困る。トレーサビリティは網羅的でなければならない。 もう１つは、家畜飼養に用いられる飼料についてである。問題とされたある時 期の英国からの一部の輸入飼料について、肉骨粉ではなくフェザーミールであっ たことが確認されたのは、国内初のBSE発症が疑われてから２カ月近くを経過し た時点であった。飼料の流通経路の把握という点で、システムとして見直しが必 要であることは、この点１つをとってみても明らかであろう。 しかしながら畜産をめぐるトレーサビリティの確保には、２つの難しさがある。 １つは特に大家畜飼養の場合に、家畜が農場から農場へといったかたちで、飼養 される場所を変えるケースが多いことである。乳牛であれば、都府県の後継牛の かなりの部分は北海道から移入されているし、肉牛についても多くの場合、繁殖 と育成と肥育のプロセスは経営として分離されている。つまり、フードシステム の一部である農業が、さらにいくつかの段階に分かれているのである。この点は、 通常は１つの場所において１年のサイクルで繰り返される作物生産とは異なって いる。畜産特有の難しさがあると言ってよい。難しさであるとともに、そうであ ればなおさらのこと、トレーサビリティの大切さを意味する特質でもある。 もう１つの難しさは飼料生産にある。畜産はもちろん農業の一部門であるが、 同時に、そのまた川上に位置する農業部門と結びついた産業でもある。つまり、 川上に飼料生産という別の農業部門が控えているところに畜産の特徴があり、こ の点でトレーサビリティの確保にもいっそうの難しさが加わるのである。しかも、 目下の飼料自給率は25％という低水準にある。日本の畜産の川上にある飼料生産 部門の４分の３は海外に立地しているのである。従って、畜産をめぐるトレーサ ビリティは海外にまで及ぶものでなければならない。 簡単ではあるまい。だとすれば、逆に国内における健全な飼料生産に立脚した 畜産の利点が、トレーサビリティ確保の意味からも見直されてよいはずである。 ここで改ためて指摘するまでもなく、もとより環境保全や国内農業資源の有効利 用の面で、自給飼料生産強化の必要性は早くから認識されてきた。 いま述べたとおり、まことに難しい課題ではあるが、トレーサビリティの観点 に立って、さらには望ましい飼料生産のありかたの観点に立って、食肉をめぐる フードシステム全体の総点検を行うべきである。改めるべきところは思い切って 改めることによって、日本畜産の新規巻き直しを図るべきである。この点でいま 筆者の頭に浮かんでいるのは、96年３月に再燃したイギリスのBSEパニックに際 して、同年５月３日付の新聞「タイムス」が紹介したつぎの主張である。 「牛肉に対するヨーロッパの消費者の不信感はイギリスの牛に限られたもので はない。むしろ、いまこそ率先して牛群の完全な入れ替えを行い、これ以上望む ことのできない品質保証をもって、イギリス牛肉の揺るぎない地位を確立すべき である」 このような大胆な主張がイギリス政府にそのまま受け入れられたわけではない。 また、イギリスと日本とでは状況がずいぶん違うから、具体的な手段の妥当性に ついても軽々に判断を下すべきではなかろう。けれども、この主張に込められた 姿勢、つまり心機一転再生を図るべきだとの姿勢については、日本の畜産関係者 がいまこそ虚心坦懐に耳を傾けるべきではなかろうか。 この姿勢を別の形で表現するならば、消費者の信任を取り戻し、長期的な利益 を確実にするというスタンスである。長期的な利益を確保するためであるならば、 思い切った手術もいとわないというわけである。抜本的な見直しには、確かにい ろいろな意味でコストがかかる。けれども、そのことによる便益は長期的に見て、 小手先の見直しから期待される便益をはるかに上回ることであろう。と言うより も、事態はもっと深刻であると考えるべきである。小手先の見直しでもって危機 に瀕した肉牛産業の建て直しを図ることは、ほとんど不可能に近い。それほどの ダメージが既に生じているのである。もはや失うものはない。ここが再生のスタ ート点となるべきである。
しょうげんじ しんいち昭和51年東京大学農学部農業経済学科卒業、同年農林省農事試験場研究員、56 年農林水産省北海道農業試験場研究員、62年東京大学農学部助教授を経て、東京 大学大学院農学生命科学研究科教授。農学博士。